■スクールの経営状況が芳しくない場合、
何とかしようと対策を立てるとは思います。

対策を立てるも、残念ながら、状況を悪くしている原因を
間違って把握しているケースもあります。

たとえるなら、頭が痛く体調がすぐれないからと
頭痛薬を飲んで対処していたが、実は熱中症だった。

と言うように原因を間違って把握してしまうことは
ビジネスでは思っているよりあります。

■また、スクールの状況がよくないため
資金繰りが厳しくなった場合、安易に自己資金を
投入してしまう。

小手先だけで何とかなればいいのですが、
資金不足になる原因を追究しなければ
現金の流出は止まることはありません。

単純に売上が減少しているのか、
売上に対して支払いが多いのかを考えずに
行うことは非常に危険です。

売上が減少しているのであれば、
新規入会者が少ないのか、退会者が多いのかを考えずに、
広告をさらに出す行為も危険です。

■もし新規入会者が少なくなっているのであれば、
必ず理由があります。

同様に退会者の数が増えている場合もです。

また、支出が多いのであれば、削減をしなければいけません。

しかし、入会者の減少や退会者の増加の理由も分からず
安易に広告費を削減したり、人件費を削減することは
負のスパイラルに、はいてしまう可能性があります。

■ここである実例を出してみます。

某女性専用の総合フィットネスジムがあります。

そのジムは20～30代の女性がメインターゲットで
会員割合も6割を超えています。

会員数が年々減少傾向にあり、売上が減っています。

その対策として、ジムが行ったことが経費削減です。

売上が減少しているので、経費を削減すること自体は
間違った対策法ではありません。

しかし、削減したものが、施設の備品や人件費でした。

施設の備品も無駄なものであれば削減をしたほうがいいですが、
女性専用にもかかわらず、ドライヤーなどをケチってしまいました。

また、人件費を削減するため、レッスンを外注で行うという
方法を取りました。

■この対策を、皆さんはどのように考えられますか。

もしも現状打破の対策をするのであれば、
私の考えですが、もう少し大胆に行います。

人件費が負担となるのであれば、
レッスンの参加状況を確認して、レッスンを行わず
マシンをフリーで使える環境のみにします。

外注のインストラクターには、レッスンの最低参加者数を決め、
3か月以内にできる限り会員の名前を憶えさせます。

また、各会員の通う目的を明確にしていきます。

さらに、英語を話せるスタッフやインストラクターを
採用し、外国人女性もターゲットにします。

そして他ではない施設や備品を充実させ、価格を上げます。

その価格を上げた利益で、スタッフやインストラクターへの
報酬を増やす仕組みを作ります。

と言った、改革案の一部ですが、提案しますね。

今回、実例に上げたフィットネスジムもそうですが、
同業他社が増えてきています。

他と少しだけ違うでは、なかなか認識してもらえないものです。

現状、スクール経営で悩まれているのであれば、
思い切って大胆に改革をしてみるのも、
方法の一つだと思いますよ。