■開業の動機を調べたデータが日本政策金融公庫総合研究所
「２０１３年度新規開業実態調査」にあり、

最も高かった動機が

・「自由に仕事がしたかった」（５３・９％）

・「仕事の経験・資格をいかしたかった」（４９・５％）

・「収入を増やしたかった」（４７・３％）

と続いています。

では、はたして思った通りになるのでしょうか。

■他業種に比べ比較的低い初期投資費用で
開業できることから、脱サラや早期退職者を
含め独立希望者にスクールビジネスは人気です。

しかしスクール同士の競争も激しくなりつつあります。

ほとんどの方がスクールを開業してもオープン当初は
生徒がいない状況からスタートしますので、
すぐに利益が見込めるわけではありません。

地域で先行して運営をしている同業他スクールと
競争し生徒を集めなければいけません。

■どのようなビジネスもでも同じことが言えますが、
簡単には利益が上がらないことは覚悟する必要が
あります。

また、将来どんな困難な問題にぶち当たっても、
不退転の覚悟でぶつかっていく心構えが
必要不可欠です。

初期投資費用が少ないスクールであれば、
他業種に比べ経営を断念した場合、
比較的損失は少なくすみますが、
それはあくまでもスクール側の立場での話しで、
通ってきていた生徒であるお客さまにとっては
大きな損害になることがあります。

そのため、生徒のことを第一に考え、
たとえ数名でも通ってくる生徒のためにと、
身銭を切って赤字のなかスクール経営を続けているところも
あります。

また投資額が多くなれば、そのままスクールを
閉鎖してしまうと下手をすると借金が残る場合もあるため、
やめるにやめられないところもあります。

・簡単には利益が上がらないことは覚悟する必要

・不退転の覚悟でぶつかっていく心構え

最低限、この2点の覚悟は持っておく必要はあります。

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