教室運営のヒント&お知らせ Tips & News
2018.10.1
教室運営のヒント NO,259◆利益確保のために給与を下げてはいけない
■スクールの3大経費は常々お知らせいている通り
・人件費
・地代家賃
・宣伝広告費
となり、これらのが全体の経費割合を占めています。
生徒数の増加がなく、売上の確保が難しくなり
利益率が下がってくると、どうしても経費削減を
しなければいけません。
入金より支出が多ければ、資金ショートを起こし
資金繰りが難しくなるからです。
■そういった場合、多くのスクールは宣伝広告費の
削減から始めていきます。
しかし宣伝広告費を削減すると、
ただでさえ生徒の増加がない場合
より生徒の減少を招いてしまいます。
宣伝広告費を削減しても純増を確保できるように
施策を打っていればいいのですが、
生徒数の母数が多いと、なかなか簡単なことでは
ありません。
そうなると、次に人件費の削減を
行い始めます。
■スクールが労働集約型のビジネスである以上、
間違った人件費の削減をしてしまうと
今度は既存生徒の退会が止まらなくなります。
私も過剰な人件費であれば削減するべきだと思います。
しかし1名あたりの給与額が業界の平均であれば
それ以上下げることはモラルハザードが起きる
可能性があります。
生徒が辞めないようにすることと同じように
講師やスタッフが辞めないようにすることも
最終的に退会率を防ぐことになります。
■人が、そこで働き続けるために
3つの条件があるとすれば
・その仕事が好き
・そのスクールが好き
・経営者が好き
がポイントになります。
この3つのうち、2つでも講師やスタッフが
考えてくれるのであれば、業界の平均以上の
給与でない場合でも頑張ってくれる可能性があります。
大切なことは各経費の売上に対するバランスです。
利益がでないのは、何が原因なのかを
追及もせずに、安易に宣伝広告費や人件費の
削減はお勧めできません。
仮に人件費バランスを考えずに、給与額を下げ
人件費を削減して、利益が出たとしても
それは一過性なもので終わります。
根本的な解決をせずに出た利益は、
穴が空いているのに塞げていないバケツのように
水は貯まりません。
さらに講師やスタッフが辞めてしまった場合、
負のスパイラルにはいてしまいますので、
注意が必要です。
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